企業理念や事業内容を踏まえ、さらにステークホルダーの意見を取り入れながら、時代の変化や潮流にフィットした新たな「マテリアリティ」を特定
事例紹介Works
【事例紹介】
マテリアリティ設定プロジェクト
企業価値向上サービス
プロジェクト課題、背景
クライアントでは、ESGやSDG's、環境保全や人権に対する意識の高まり等を背景として、企業を取り巻くサスティナビリティ情勢が大きく変化しているとの認識がありました。そうした中、既存のマテリアリティ（サステナブルな社会・環境の実現に向けて、また企業自らの「持続可能な発展」の為にも取り組むべき重要課題）を社内外の意見を踏まえた今日的なマテリアリティに変更することが喫緊の課題であると考えていました。
提案、進め方
- まずは、国連やISO等が提示する課題を参考にしながら、クライアントを取り巻く課題群リスト（ロングリスト）を作成しました。
- 次に同リストを用いて、クライアントの主要部局、従業員組合、機関投資家やNGO等のステークホルダーに対して、「クライアント企業の継続的企業価値に対して重要な影響を与える課題」についてヒアリングし、各課題の重要度や優先度を判定しました。
- 最後に、上記判定結果をベースとして、クライアント企業の重要事業を勘案し、マテリアリティを設定しました。
効果
- 今日的なマテリアリティの設定
- （従来のマテリアリティは、設定プロセスも不明確なうえ、内容も実態とかい離しつつありましたが、）グローバルトレンドを踏まえた、かつ社内外の意見や考えをもとにした今日的なマテリアリティが設定されました。
- サスティナビリティと企業活動の結びつきの強化
- 取り組みを通じて、マテリアリティ一つひとつが具体的なビジネスと紐づいたものとなり、社会課題解決型ビジネス創出の基礎となっています。
また、マテリアリティを仲介に各ステークホルダーとの対話も活発化し、さらに外部発信も積極的に行うことができるようになりました。